まず掲げるのは大会で、一昔前はこれが事業の最重点となっていました。現在はいかに効率的・効果的にこれを進めるかという視点で取り組んでいます。
本年度を振り返ると、全日本都道府県対抗剣道優勝大会と全国家庭婦人剣道大会を組み替え、男子・女子の都道府県大会として実施し、効果を収めました。来年度はこれを継承し、スムーズに展開されることを期待します。その他の大会には枠組みの変化はなく、本年を継承します。
さて各剣連主催で全国で展開される大会はこのほか数多くありますが、これらを効果あらしめるには、審判技術の向上が必要で、そのための指導は引き続き充実させていきます。
称号・段位の運用は的確に進め、とくに審査はその質の向上を進めますが、段位の下の級位の審査が各剣連で効果的に進められること、また「木刀による剣道基本技稽古法」が普及することを期待します。
講習事業は、指導者の養成、指導力の強化を重点として、力を注ぎます。幸い『剣道授業の展開』などの手引書・参考資料の整備が、進んできましたので、それらの活用を進め、教育が充実して行われるよう、努力していきます。
各種強化活動は、効果が上がるよう努力します。
指導者養成の枠組みとして進めてきた「社会体育指導員養成事業」は開始以来15年を経ました。今後も着実に広げていきますが、別項に譲ります。また一般講習計画を各剣連が主体的に作成し、全剣連が講師派遣などで応援する、いわゆる軸足のウエイトを地方に移動する方針は継続していきます。
国際関係に移ります。昨年8月にブラジルで行われた第14回世界剣道選手権大会は順調に行うことができ、日本は4種目制覇の実績を収めましたが、さらに今後努力を要します。
本年9月に北京で、世界スポーツ連合(GAISF)の武術グループによる武術大会に国際剣連として参加することになります。
国際関係の剣道振興への援助の要請にはできるだけ応えていくことが必要ですが、アジア地区の振興に配慮していきたいと考えます。
公益法人制度に対する、新しい政府の方針に対応して、新制度に移行するための検討を進めています。次年度中に申請を出すよう検討していますが、内容と方向について改めてこの欄で取り上げることにします。
以上、取り敢えず主要事項のみお知らせしておきます。
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