例年のように4月の新年度の計画立案が進められています。各専門委員会での本年度の実績の評価に基づく検討から、案を持ち寄って、事業調整連絡会議で検討を進める一方、各剣連専務理事・理事長会議、剣道研究会、審議会、常任理事会などの会議を経て案を固めて行きます。以下主な内容についてお知らせします。
大筋として本年度の計画を踏襲しますが、新年度は中学校体育における武道必修化を翌年に控えて、中学校における剣道指導力増強を図るための講習に力を入れます。また全般的に剣士養成における強化活動を充実させますが、若手の選抜特別訓練講習事業(骨太剣士養成事業)は、第三期の2年の訓練が終わりますので、新規に第四期の講習生を選び、養成に取り組みます。
また来年5月の第15回世界剣道選手権大会を控え、総監督、男子・女子の監督・コーチを決定しましたが、この体制で勝利を目指しての男子・女子の選手強化に力を入れていきます。
また経営体制に関する特別の事業としては、新しい法人体制への移行を目指して案を決め、国に承認を申請して、新しい体制に移る事務を進めることにしています。
主催大会については、全日本東西対抗剣道大会が山形県上山市で、全日本女子剣道選手権大会は藤枝から姫路市に移ります。全日本居合道大会は松山市、全日本杖道大会は大阪市で行われ、その他は本年度を踏襲します。共催大会はそれぞれの予定に従って各地で行われます。また国体は山口県下関市となります。
審査会は夏に行われる地方審査の剣道七段の受審者が増加している状況に配慮し、受審者の便宜を図り、これまで東西交互に1カ所で行ってきた七段審査を、六段審査を行う場所2カ所で行うことにします。今年は福岡・金沢で行われますが、8年ぶりに沖縄(那覇市)で六段審査が行われます。
次に検討が進められている改革案について取り上げます。
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